JSED 日本摂食障害学会
 
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日本摂食障害学会理事長 小牧 元

 2017年10月22日に行われました新理事会で理事長に選出されました。石川俊男前理事長の後任として、本学会活動のさらなる発展のために、微力ではありますが力を尽くす所存です。

 本学会は、1997年に日本摂食障害研究会として発足して以来、本年で第21回目の大会を開催しました。この間、医師に加え、臨床心理士、看護師、栄養士、養護教諭等の会員の数も徐々に増加し、現在500名を超えるまでになっております。
 学会機能を充実させていくために、取り組むべき諸課題に対して各種委員会やワーキンググループを中心に活動をより活発にして行きたいと思います。以下、課題を簡単に説明します。

T. 専門性が要求される摂食障害の治療

 本疾患の治療にはその病態の正しい理解に基づく専門性が要求されます。例えば神経性やせ症は体重の回復が第一条件ですが、身体面の改善だけでは不十分です。摂食障害の治療には心理社会的側面への専門的アプローチが欠かせません。長期予後を見据えた治療水準の向上のために治療研修の充実を図ります。

U. 学校と医療の治療連携体制の確立

 本疾患の発症予防、適切な早期(介入)治療のために、学校と医療の治療連携体制の確立を進める必要があります。慢性化、重症化してからでは治療に難渋するケースが多いことから、早期発見と早期治療に向けた養護教諭、学校医、地域の医療機関との連携を推し進める必要があります。

V. 「摂食障害治療ガイドライン」の改訂

 最近では本疾患の軽症例や過食症・むちゃ食い例の増加、低年齢での発症、慢性化に伴う高齢化の増加など、時代とともに様相が変化して来ています。本疾患に対するコンセンサスについての学会内での議論を深め、「治療ガイドライン(2012版)」の改訂に取り組みたいと考えます。

W. 学術雑誌の刊行と学会の法人化

 独創性のある最新の基礎的、臨床的あるいは疫学的研究成果などの学術的論文・記事を発表する場として、定期的な学術雑誌の発刊が必要です。こうした会員諸氏の活動を広く社会に理解してもらうためにも、法人化は避けて通れません。学術団体としての活動を一層推し進めて行きます。

X. 医療保険対策の充実

 本症患者数が増加する一方で、治療施設や治療者は絶対的に不足しています。本症の治療には専門的知識や十分な診療時間が欠かせませんが、短時間診療を前提とした保険診療制度下では医療経済的に成りたたないという現状が、その理由の一つとして挙げられます。専門医を多く育てるためにも、学会として医療保険対策は取り組むべき大きな課題です。

Y. 広報活動の強化

 本疾患の発症増加の要因の一つにやせを助長する社会風潮があることはいうまでもありません。マスコミやネットに氾濫するダイエット宣伝の有害性あるいは痩せすぎモデルの危険性への警鐘を行い、広報活動を強化する必要があります。また本疾患に対する社会の誤解や偏見を取り除かねばなりません。

Z. 国際交流の推進と国際化

 本学会は、アメリカに本部を置くAED(Academy for Eating Disorders) のPartner Organizationとして承認された学術団体です。欧米と我が国では治療環境が異なりますが、積極的に国際学会への参加を推進し、国際交流の促進を図って参ります。

[. 摂食障害協会との協力関係の推進

 2010年に生野照子氏を初めとする学会理事が中心となり摂食障害センター設立準備委員会が立ち上がりました。その努力により2014年に厚生労働省による「摂食障害治療支援センター設置運営事業」が開始され、基幹センターを中心に現在までに治療支援センターが全国で4ヶ所設置されて相談支援が開始されております。同設立準備委員会が発展して日本摂食障害協会に移行しましたが、同協会との協力・連携を図りながら患者本人、家族を取り巻く治療状況のより一層の改善を進めたいと考えます。

 上記の課題以外にも本疾患治療時の倫理的問題や矯正施設における支援など他にも多くの課題が存在しております。どこを受診して良いのか、誰を信頼したら安心して治療できるのか、臨床現場は大変な状況が続いております。本疾患をまじめに診ようとする医療者の疲弊感も無視できないところに来ています。これは何よりも患者本人や家族に取り大変つらい状況です。こうした状況を改善するためにも、本学会がさらに発展するよう、会員のみな様方また関連する諸団体のみな様方のご理解とご協力、ご支援を賜りますよう、お願い申し上げます。


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